AI時代、一人で本づくりをするためには

「AIもあるし、パンフは社内でできないかな」

「最初だけ外注して、ノウハウを覚えたら、次からは担当者一人で」

文章生成AI、デザインツール、ネット印刷が身近になった今、経営側から見れば、こうした方針は決して突飛ではありません。
文章をつくり、テンプレートへ流し込み、印刷を注文するところだけを見れば、パンフレットや小冊子を社内で制作するハードルは確かに下がっています。

ところが、実際に担当者へ渡されるのは、文章やデザインをつくる作業だけではありません。
何を誰に伝えるかを決め、各部署から原稿と写真を集め、必要に応じて取材し、事実関係を確認し、修正をまとめ、経営側の承認を取り、印刷まで止めずに進める。
これらもすべて「パンフを社内で」の中に含まれます。

出版社や編集プロダクションでは、編集者、ライター、デザイナー、校正者、印刷担当などが分担している仕事です。
版元編集者が一人で窓口を担う場合も、社内外の専門職と協働して一冊を進めます。
一般企業の担当者が通常業務と並行して一人で抱え、制作が止まったとしても、それは本人の能力不足とは限りません。
複数人・複数職種の仕事を、一人へ集めたこと自体に無理がある場合があります。

この記事では、内製を否定するのではなく、一人で進めるための時短方法と、その方法にも限界がある工程を分けます。
さらに192ページの書籍をモデルに、発注から納品までの仕事量を可視化します。
「大変そうです」ではなく、何人分の仕事があり、担当者が週何時間を確保すれば、いつ完成するのか。
社内で制作方針を話し合うための材料としてご覧ください。

AIによって「形にする」ハードルは下がった

以前の冊子・本づくりでは、文章作成、写真加工、誌面デザイン、印刷入稿のそれぞれに専用の知識やソフトが必要でした。
現在は、文章生成AI、文字起こしサービス、デザインテンプレート、オンデマンド印刷などを組み合わせることで、個人や一人の担当者でも制作物を形にしやすくなっています。

たとえば、社内インタビューの音声を文字に起こし、AIで要点を整理し、テンプレートへ流し込み、少部数をネット印刷するところまで、一人で進めることもできます。
確認者が少なく、素材がそろい、納期に余裕がある小規模な制作物なら、内製は有力な選択肢です。

「自分でつくれる」と「一人で回せる」は違う

冊子・本づくりで見落とされやすいのは、制作作業とプロジェクト管理の違いです。
文章やデザインを一人で作成できても、関係者から素材を集め、内容を確認し、修正を確定し、印刷まで止めずに進められるとは限りません。

制作が止まる理由は、「文章が書けない」ことだけではありません。
写真が集まらない、取材対象者の日程が合わない、部署ごとに異なる修正が届く、最終段階で経営者の意見が入る。
こうした問題の方が、納期へ大きく影響することもあります。

編集者の仕事は、原稿を書くことだけではありません。
何を載せ、何を削り、誰に確認し、いつ確定するかを決め、複数の専門職と関係者をつなぎます。
一般企業の担当者や少人数の版元編集者が、この交通整理まで一人で担う場合、制作時間だけでなく、社内で動ける権限と協力体制も必要になります。

なぜ、パンフレットの話で192ページの本をモデルにするのか

ここで192ページの本を取り上げるのは、企業のパンフレットにも、それだけのページ数が必要だと言いたいからではありません。

本づくりに必要な仕事を、見落とさずに分解するためです。

192ページ前後の本をつくる場合、企画、取材、執筆、資料収集、構成、編集、デザイン、校正、権利確認、印刷進行など、制作に必要な工程が一通り現れます。

さらに、それぞれの工程を進めるために、取材対象者、社内担当者、経営者、外部の制作スタッフなど、多くの関係者との調整が発生します。

つまり、192ページの本は、制作物そのものというより、本や冊子をつくる仕事の全体像を確認するためのモデルとして使いやすいのです。

もちろん、16〜24ページの会社案内や商品パンフレットなら、原稿量やデザインするページ数は大きく減ります。

しかし、ページ数が少なくなっても、仕事の種類までなくなるわけではありません。

パンフレットでも、次のような作業は必要です。

• 誰に、何を伝えるかを決める
• 掲載する情報や写真を社内から集める
• 内容を整理し、ページ構成を考える
• 原稿を書き、読みやすく編集する
• デザインし、文字や写真を配置する
• 事実関係や表記を確認する
• 関係部署や経営者の承認を得る
• 修正をまとめ、印刷会社へ入稿する

192ページの本と16〜24ページのパンフレットでは、作業の「量」は違います。

しかし、企画、素材回収、社内調整、品質確認といった作業の種類は共通しています。

AIを使えば、文章の下書き、文字起こし、情報整理、デザイン案の作成などは短縮できます。

一方で、何を掲載するか、どの情報が正しいか、誰の承認が必要か、複数の修正をどうまとめるか、どの品質で完成とするかは、人が判断しなければなりません。

そのため、ページ数の少ないパンフレットであっても、一人の担当者が通常業務と並行してすべてを担えば、想像以上に時間がかかります。

AIによって制作物を「形にする」速度は上がっても、制作全体を一人で「回す」負担まで自動的になくなるわけではないのです。

ここからは、制作工程が最も見えやすい192ページの本をモデルに、仕事を一つずつ分解します。

そのうえで、どの仕事はページ数とともに減るのか、どの仕事はパンフレットでも残るのか、AIで短縮できるのはどこかを見ていきます。

192ページの本をつくる「生産モデル」

ここからは、A5判または四六判・192ページの本を制作する場合を想定し、必要な仕事を分解します。
案件によって大きく変わるため、以下は見積金額を算出するための表ではなく、仕事量を理解するための一例です。

• 8章前後、本文8万〜10万字程度
• 経営者や社員など10名前後へ取材
• 写真、図版、年表などを掲載
• 社外配布または一般販売に耐えられる品質を想定
• 企画開始から納品まで5〜8か月程度

制作側の約865時間は、1人月を160時間とすると約5.4人月です。
実際には編集者、ライター、デザイナー、校正者などが並行して動くため、「5.4か月あれば一人で終わる」という意味ではありません。
それでも、一冊の裏側で複数人分の仕事が動いていることはわかります。

また、発注企業側にも約210時間の仕事があります。
資料提供、取材への参加、事実確認、部署間の調整、最終承認などは、制作会社が代わりに決められないためです。
すべてを外注しても、発注側の対応がゼロになるわけではありません。

AIで30％短縮できても、担当者一人なら何週間かかるのか

AIによって下書き、文字起こし、要約、比較作業などを短縮できます。
ただし、ここではあえてかなり楽観的に、「制作側の全作業を一律30％短縮できる」と仮定してみます。
実際には、取材調整、社内承認、権利確認、印刷期間など、30％短縮できない工程も多くあります。

AIを使えば一人で制作できることと、一人で短期間に納品できることは別です。
経営側から内製を求められた場合には、「大変です」「できません」と感覚だけで伝えるより、週何時間を制作業務として確保し、誰が他部署から素材を回収し、誰が最終承認するのかを生産計画として示す方が、話し合いを進めやすくなります。

AIは「使うか」ではなく「どの工程で使うか」

出版やコンテンツ制作の現場では、AIの利用に慎重な意見があります。
文章、写真、イラストなどの最終成果物にAIを使用する場合、著作権、事実関係、表現の独自性、品質の安定性などを確認しなければならないため、その慎重さ自体は必要です。

一方で、「AIを使うか、使わないか」という二択に議論が止まると、制作工程そのものは改善しません。
重要なのは、AIが得意な単純作業や比較作業を切り出し、人が判断や表現に時間を使えるようにすることです。

株式会社ジー・ビーのAI活用の考え方

株式会社ジー・ビーでは、AIによって短縮できる工程を検討しながら、取材、執筆、編集、デザイン、イラスト、漫画などを、それぞれの専門家へ切り分けて進めています。

たとえば、取材音声の文字起こしや資料整理にはAIを活用しながら、実際の取材は編集者やライターが担当します。
イラストや漫画が必要な場合も、最終制作物へAI生成物を無条件に流し込むのではなく、目的、品質、権利条件に応じて、イラストレーターや漫画家、デザイナーが担う工程を設計します。

パンフレットも「一人で簡単」ではない

パンフレットや小冊子はページ数が少ないため、「AIとテンプレートがあれば、担当者一人でつくれる」と見えやすい制作物です。
しかし、企画の整理、原稿・写真の回収、打ち合わせ、デザイン方針の決定、社内確認、校正、印刷仕様の確定といった固定的な工程は、ページ数に関係なく必要です。

そのため、24ページは192ページの8分の1だから、工数や制作費も8分の1になるとは限りません。
特に初めて制作するパンフレットでは、デザインと進行ルール、素材の集め方、承認経路をゼロからつくるため、初回の負担が相対的に大きくなります。

「パンフを社内でつくる」という方針は、文章担当者を一人置くことではなく、小さな制作部門の役割を社内へ持つことに近いものです。
継続制作を想定するなら、担当者のスキルだけでなく、その役割を支える時間と仕組みまで用意する必要があります。

小さな制作物は、試作と内製化の準備に向いている

小型パンフレットを最初の一冊として制作し、読者の反応や社内の制作体制を確認する方法は有効です。
今後も同じ形式で量産する、より大きな社史や書籍へ展開する、初回だけ専門家と進めてテンプレートや制作ルールを社内へ移す、といった計画があれば、最小構成の試作（MVP）として意味を持ちます。

反対に、単発で終わる小冊子へ毎回ゼロから企画、デザイン、承認体制を立ち上げる場合、発注側・制作側の双方にとって効率が上がりにくくなります。
制作物単体だけでなく、その後に誰が更新し、どのように量産・改訂するのかまで考えることが重要です。

一人で本づくりを進めるための時短術

内製する場合に必要なのは、文章を速く書くことだけではありません。
最も大きな時短になるのは、手戻りと確認待ちを減らすことです。

1. 最初に1枚の企画シートをつくる：目的、読者、完成後の用途、必ず入れる内容、納期、最終決裁者を1ページにまとめます。
2. 管理表を一つにする：原稿、写真、取材、確認状況を別々のメールで管理せず、誰が見ても最新状況がわかる表へ集約します。
3. 確認のタイミングを固定する：構成、原稿、デザインの3段階など、何をどの時点で確定するかを先に決めます。
4. AIへ渡す前に資料の出所を残す：要約や下書きを速くしても、出典がわからなければ事実確認に余計な時間がかかります。
5. 原稿より先に素材を集める：写真、年表、商品資料、過去記事などを早期に一覧化すると、取材や構成の不足が見えます。
6. デザインと表記をテンプレート化する：見出し、写真の扱い、用語、数字表記などを最初に決め、ページごとの判断を減らします。
7. 納品日から逆算する：印刷日だけでなく、最終承認日、校正日、デザイン確定日、原稿確定日を先に置きます。

最初だけ外注し、その後に内製化するための条件

「最初の一冊でノウハウを学び、次から自社で制作する」という方法は可能です。
ただし、デザインテンプレートや手順書を受け取るだけでは継続しません。
担当者の通常業務を減らさず、他部署から素材を集める権限も与えず、確認する経営側の時間も決めないままでは、ノウハウを知っていても制作は止まります。

どの状況になったら、外部へ任せるべきか

外注は、自社に制作能力がないことを意味しません。
一般企業の社内担当者だけでなく、少人数の版元編集部でも、企画、外部スタッフの手配、原稿確認、制作進行が一人へ集中すれば同じ問題が起こります。
限られた時間の中で、社内が持つべき判断と、外部へ渡すべき制作・管理を分ける手段として考えます。
次の条件が増えるほど、制作作業そのものより進行管理の負担が大きくなります。

あくまで目安ですが、0〜2項目なら内製を検討しやすく、3〜5項目なら一部工程の外注、6項目以上なら制作進行を含めた体制設計を検討する価値があります。
数だけで機械的に決めるのではなく、納期と担当者の確保時間をあわせて判断します。

外注は、どの段階からでもできる

外部へ依頼するといっても、企画から印刷までをすべて任せる必要はありません。
現在どこまで進んでいるかに応じて、必要な工程だけを切り出せます。

素材が多いほど、安く・速く・具体的につくりやすい

本づくりでは、利用できる原稿、写真、社内資料、過去の記事、年表、商品資料などが多いほど、情報収集や取材にかかる作業を抑えやすくなります。
その結果、制作期間を短くする、費用を抑える、内容の具体性を高めるといった調整がしやすくなります。

ただし、資料が多くても、内容が古い、数字が食い違う、出所が不明といった場合には整理作業が増えます。
「量が多いこと」だけでなく、使用可否や最新版がわかる状態にしておくことが重要です。

問い合わせ時に、すべてを決めておく必要はない

本づくりの相談では、ページ数、判型、取材人数、原稿の担当などを最初からすべて決めておく必要はありません。
制作会社側では、目的、読者、希望納期、予算、素材の有無、社内の確認体制などから、その案件で必要な項目を選んで確認します。

株式会社ジー・ビーが公開している「発注書セット」も、問い合わせる企業が全項目を記入してから提出するためだけの書類ではありません。
当社側が、企業や案件の性質に合わせて確認すべき項目を整理したものです。
相談時には、この中から必要な内容を一部お聞きしながら、制作条件を組み立てます。

まとめ　「社内でつくる」を、一人へ任せることにしない

「AIもあるし、パンフは社内で」という方針そのものが間違っているわけではありません。
小規模な制作物で、素材と確認体制がそろい、担当者の時間を正式に確保できるなら、内製は十分に可能です。

ただし、「社内でつくること」と「担当者一人へ任せること」は同じではありません。
AIで文章や整理の時間を短縮しても、企画、素材回収、取材、社内調整、品質判断、印刷進行の役割は残ります。
192ページの本であれば、通常業務の片手間で進める前に、まず誰が何時間動くのかを可視化しなければなりません。

本づくりのプロである編集者や編集プロダクションは、担当者の代わりに「無理です」と言うためにいるのではありません。
工程を分解し、AIで短縮する部分、自社で判断する部分、ライター、デザイナー、校正者、イラストレーター、漫画家などへ任せる部分を設計します。

「社長、それ、1人の仕事じゃない」と感覚だけで訴えるのではなく、必要な工程、時間、人数を示して話し合う。
そのための生産モデルを持つことが、AI時代の内製化と外注判断の出発点です。